ドメイン変更を余儀なくされる4パターン

ホームページを公開してから、ドメインを変更したくなることがあります。「このようなドメイン名にしておけば良かった」と公開するパターンです。これはまだ、「変更したい」というレベルです。

このような希望ではなく、ドメイン変更を余儀なくされるパターンがあります。主なパターンとしては、次の4種類です。

オリジナルドメインを取得したら、維持費は年間で高くても4,000円程度です。企業であれば、「維持費が高い」という理由でドメインを変えるところは少ないと思います。

ホームページのドメインを変更することをご相談されたときには、1～3の理由であれば仕方がないことです。社長のわがままでドメインを変更する場合であってもお止めしませんが、ドメインを変更することのデメリットを考慮してから行うべきです。

ドメイン変更のデメリットや手間については、「ホームページのドメイン変更方法」をご覧ください。

以下に、この4種類のドメイン変更を余儀なくされるパターンについて考察いたします。

プロバイダーのドメイン（URL）を使っていた

今やどれぐらい小さな企業であっても、プロバイダーと契約していない企業は、圧倒的に少ないと思います。プロバイダーと契約すると、プロバイダーのドメイン名のホームページURLを1つもらえます。そのURLを利用して、企業のホームページを公開してしまったパターンです。

SEO対策をするためには、自社の独自ドメインを取得することは必須ですし、社長をはじめ社員たちのメールアドレスは、自社の独自ドメインのメールアドレスにしておきたいところです。

名刺交換のときに、手渡した名刺のメールアドレスが、プロバイダーからもらったメールアドレスだと、最近では相手から「えっ？」と思われることでしょう。ホームページのURLも、

プロバイダーからもらったURLで自社のホームページを作っていたところが、ホームページに力を入れたい場合には、独自ドメインを取得することが多いと思います。その場合に、ホームページのドメインが、プロバイダーのドメインから自社の独自ドメインに変更されることになります。

自社ホームページにプロバイダーからもらったURLをご利用の方は、ぜひ独自ドメインを取得して、ホームページのURLを変更してしまってください。

法人化して.co.jpドメインを取得した

.co.jpドメインを取得するためには、日本国内にて会社の登記を行う必要があるので、このドメインを持っていると、ある程度の信頼になります。

最初は個人事業種として仕事をしていて、ホームページを公開していたとします。その後に法人化し、.co.jpドメインを取得したときに、やはり会社のホームページのURLも変更したいものです。

この場合、古いドメインはそのまま残し、商品やサービスを紹介するホームページに変更するなどして活用し、新しい.co.jpドメインは企業を紹介するコーポレートサイトとして使用することが理想的です。

ホームページがペナルティを受けた

ホームページを運営していて、Googleからペナルティを受けることがあるかもしれません。そうなると、検索結果の上位に自社ホームページが上位ヒットしなくなります。

ペナルティを受ける条件としては、強引なSEO対策を行った場合です。このときにドメイン名を変更して、また強引にSEO対策をする企業もあると聞きます。

やはり、強引なSEO対策を止めて、価値のあるホームページを作ることを心がけるべきです。

Googleが推奨する正しい方法で、検索者のお役に立つホームページを制作していく限りは、ペナルティを受けることはありませんので、ご安心ください。

社長のわがまま

社長から「このドメインは気に入らないから変えて欲しい」と言われることがあります。ホームページの担当者も困ってしまうことでしょう。しかし、私は、社長のわがままであってもお止めはしません。気に入らないドメインのホームページやメールアドレスを持ち続けることでストレスになるのであれば、社長が気に入るドメインに変更してしまった方がよいと思います。

ドメインの変更は、手間とコストがかかりますので、それを社長に説明してご納得いただいてから行います。