本物の経営理念づくりは会社のイノベーションの原点

会社の改革に「経営理念づくり」という選択は正しいのか？

社長であるあなたは、時折、会社の理想の姿を思い描いていることでしょう。人によっては、毎日思い描いている人もいることでしょう。

「もっと良い会社にしたい。社員のモチベーションと能力を高めて生き生きと働いてもらい、多くのお客様に喜んでいただき、売上と利益がしっかり上がるようにしたい」。そのような理想を持って日々経営に専心されていることと思います。

社長は日ごろから会社の理想の姿を考え、広く物事を深く考え、危機管理をしっかりしていたとしても、会社に突発的なトラブルが起こることは多いものです。しかも、そのトラブルの多くは社長以外の人が引き起こすことが殆どではないでしょうか。

当の社員たちは、褒めども叱れどもなかなかモチベーションや能力が高まらず、会社の未来に危機感を持ち、組織を動かすことの難しさに人知れず悩んでいる社長もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで会社を改革させるために、「経営理念を取り入れて、社員のやる気や能力を高めることが大事だ」と考えて、「経営理念を作ったことがある」という社長は多いと思います。

しかし、時間をかけて経営理念を作ったにもかかわらず、経営理念が社員たちに伝わらなかったり、経営理念を発表してもモチベーションが上がらなかったりして、悩みが減らない会社も多いと思います。

ここで申し上げたいことは、「会社にイノベーションを起こし、活気のある会社にするために、経営理念をつくる」と考えるのは正しいということです。

経営理念を作ったのに会社が変わらない理由とは？

では、経営理念を作ったにもかかわらず、会社に変化が起きないケースがあるのはなぜでしょうか。

それは、経営理念の内容、もしくは経営理念の浸透方法に問題があるからです。

社長の経営哲学がしっかりと盛り込まれた本物の経営理念を創り上げ、正しく浸透させることができれば、社長をはじめ、多くの社員たちのモチベーションが高まり、会社にイノベーションを起こせるだけの活気が出てきます。

そのようなエネルギーを持つ経営理念が「本物の経営理念」なのです。

そのようなエネルギーを持たない経営理念の一つは「社員を働かすためのツール」として作られた経営理念です。この場合は経営理念の内容に問題があることが多いと思います。このような経営理念は、経営理念というよりは “服務規定” に近い内容になっている可能性があります。この場合、社員たちは、その “経営理念” を見せられただけで束縛感を感じ、逆にモチベーションが下がってしまうでしょう。

多くのの従業員は、会社に長く勤め、成果をあげられるようになることで、自分自身の明るい未来が開けていくことがイメージできたら、自然にモチベーションが高まっていくものです。

ですから、経営理念のなかに、わが社の存在意義・存在目的や、会社の持つ価値観、また会社の未来のビジョンが盛り込まれていることが大切です。

社員たちが会社と個人の未来に希望を抱けるような経営理念であってこそ、皆のモチベーションを高めることができるのです。それが機能する本物の経営理念なのです。

本物の経営理念づくりはイノベーションの原点

経営発展コーチングという手法を用いて経営理念づくりに取り組むと、社長が本当に伝えたかった思いが、言葉として整理されていきますから、経営理念づくりが始まるとまず社長ご自身のモチベーションが非常に高まります。

経営理念づくりが進んでくると、「創業の精神、志をありありと思い出すことができた」「今まで言葉にならずモヤモヤしていたことがハッキリした」「今までむやみに叱っていたことが言葉で説明できるようになり、怒らなくなった」とおっしゃる社長もいらっしゃいます。

そして経営理念が完成し、浸透がスタートすると、会社の全体方針や行動指針が明確になり、社長の表情も声も明るくなるため、社員たちの中から仕事に対して前向きになる人が増えていきます。こうなってくると、会社の雰囲気が目に見えて明るくなっていきます。つまり、会社にイノベーションを起こす準備が整うのです。

私はコーチングの手法を駆使して社長の心の声を引き出し、本物の経営理念としてまとめ上げ、それを全社員に浸透するお手伝いをしていますが、日々社長と接していて、つくづく「経営理念づくりこそイノベーションの原点である」と感じます。

「会社をより良くしたい」とお考えのすべての社長に、機能する本物の経営理念をお創りになることをお勧めしたいと思います。